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2018. 5. 8 放送
日本海側の地震探る 東大地震研が道南で調査

大HP用0508渡島断層解析00000000.jpg 地震や津波を引き起こす可能性がある地中の断層の位置や形状を特定するための調査がきょうから、道南の渡島半島地域で始まりました。東京大学地震研究所が、日本海側を対象に2013年度から実施している全国調査の一環で、今回は、渡島半島に位置する江差町、厚沢部町、北斗市、七飯町の陸地と海岸部を対象に行います。道内での実施は、去年の石狩川河口などを対象にした調査に続き2回目です。きょうは、バイブロサイスという地中に人工的に震動を送る特殊な車両や、跳ね返ってきた震動の波をデータとして集め断層の形状や地下の構造を解析する機器などが、報道公開されました。日本海側の内陸部では東日本大震災発生の前に地震が相次いだ経緯があります。このため、日本海側の断層の解析は、千島海溝を震源とする地震など太平洋側で発生が懸念されている巨大地震の予測にも役立つとみられます。東大地震研の佐藤比呂志教授は「北海道の今の状況は3・11前の東北に似ている。道内でも(巨大地震が)発生する可能性が高まっている」と話しています。今月19日までデータを集め、来年5月に結果を発表するということです。